これでもか!!という酷い勢いで電力銘柄の下落が止まらず株数が少ないのにも関わらず、含み損が膨らむ一方です。「電気が無くなると困るでしょ!!」と悶々と過ごす日々です。
某環境団体の影響なのか世界中が「脱炭素こそ正義!」という風潮にありますが、電力に関しては国や地域によっては「脱炭素」などほぼ不可能です。「脱炭素!!脱炭素!!」と叫ぶ人たちは東北や北海道で、使用電力の制限あり、石油ストーブおよび薪ストーブの使用禁止で冬を過ごしてもらいたい。そして、台風などの自然災害が多い国でいかに太陽光発電や風力発電が役に立たないのか学んで欲しいです。(※だからといって原発をOKにするとは思えません)
「脱炭素地獄」というキャッチな記事タイトルにつられて「週刊ダイヤモンド」をポチしました。
日本製鉄によるトヨタ自動車の提訴、ソニーグループと台湾TSMCの半導体タッグ――。この二つの「大事件」に共通しているのは、発端が世界的な脱炭素シフトにあるということ。主要国のグローバル企業が、次世代のグリーン覇権を握るために命懸けのアクションを起こし始めている。それくらい、脱炭素シフトが企業に迫る「ビジネスモデル転換」のプレッシャーはすさまじい。企業の競争力を測る物差しとして、「利益」に加えて「炭素」が急浮上しているのだ。来年4月には東証プライム市場の上場資格として、「気候変動リスクに関する情報開示」が必須となる。非エコな企業はビジネス参加の入場券すら得られず、“脱炭素地獄”に転落するということだ。そこでダイヤモンド編集部では、統合報告書を開示している大手企業を対象に「炭素排出量と財務データ」を掛け合わせた独自ランキングを作成。脱炭素時代に生き残る企業を炙り出した。
こちらがランキングですが、日本の主力産業はほぼ全滅します。
「脱炭素＝CO2排出量削減」ということでCO2を排出させる企業は許せんという流れです。CO2排出量を減らすための取り組みに掛かる費用は天文学的なものになります。
ここでふと思うことは…
「排出量削減」ではなく「CO2除去」はできないのでしょうか。イメージ的には宇宙戦艦ヤマトの放射能除去装置です。脱炭素に掛ける費用を使えば「CO2除去装置」の開発と製造くらいできそうな気がしますが、どこかが取り組んでいるのでしょうか。
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